訪問診療を受けることができる方
自力での通院が困難な下記のような患者さん全てが対象となります。
- 病気や障害、認知症や寝たきりなど一人での病院への通院が困難な方
- 人工呼吸器や胃ろうなど、移動が困難な治療を行っている方
- 終末期療養や退院後の自宅療養をご希望の方
- 自宅での看取りを希望されている方
また、精神的な疾患をお持ちで外出が難しいケースなども対象となります。例えば、パニック障害を患っていて公共交通機関を利用する事が難しい、うつ病を患っていて外出という行為自体が難しい、というようなケースでも対象になる場合があります。
医学的な治療をご自宅にて受けていただく事が回復への近道になりますので、 少しでも訪問診療が必要かなと感じたときは、電話またはお問い合わせフォームからお気軽にご相談ください。
訪問エリア
当院から車でおおむね30分以内の距離が対象範囲となります。
守口市・門真市・寝屋川市など北河内エリアを中心に、大阪市の旭区、鶴見区、東淀川区、摂津市・大東市・四條畷市・枚方市へも訪問しております。
※訪問エリアについては、距離病状や在宅医療の必要性、交通状況や訪問スケジュール等で調整しております。訪問診療を検討されている方は、まずはお気軽にご相談ください。
訪問診療が始まるまでの流れ
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Step01訪問診療のご相談
訪問診療をご希望される方・ご検討中の方は、まずお電話またはお問い合わせフォームにてお気軽にお問い合わせください。
入院中の方は入院先の主治医や地域連携室を通して、ご自宅や施設入所中で介護認定を受けている方は担当ケアマネジャーを通してご連絡いただいた方がスムーズにお返事ができます。 -
Step02事前面談／退院カンファレンス
当院や入院先の病院でこれまでの治療経過や病状などをお聞きし、それぞれの患者さんに適した在宅医療の方針を検討いたします。
※面談の調整がつかない場合や、容態の急変で時間的猶予がない場合は初回訪問へ進みます。
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Step03初回訪問
ご自宅に当院の医師・看護師が訪問し、実際の生活を確認することでさらに細かく診療計画を立てます。
実際の生活状況を拝見し、患者さんやご家族様の思いや考えをふまえたうえで、最適な治療方針や必要な介護サービスを検討します。ケアマネジャーや訪問看護師がすでに入っている方は、可能な限り一緒に訪問できるように調整します。 -
Step04定期訪問
ホームドクターとして定期的にご自宅を訪問し、安心して日常生活を送っていただけるようサポートします。定期的な診療を通じて、体調の変化や病状の悪化を早期に発見し、迅速な対応につなげることが可能になります。
病状によっては、より専門的な検査や治療が必要となることもあります。その際は、ご本人とご家族のご希望を丁寧に伺いながら、当院が責任を持って適切な医療機関への紹介や検査の手配を行います。
訪問診療にかかる費用
1か月の医療費の目安（標準的な月2回の訪問の場合）
訪問診療の大まかな医療費は下の通りです。
後述の各種助成制度も活用します。
| 1割負担 | 2割負担 | 3割負担 | |
|---|---|---|---|
| 自宅の方 | 約8,000円 | 約16,000円 | 約24,000円 |
| 介護施設の方 | 約2,000円～5,000円 | 約4,000円～10,000円 | 約6,000円～15,000円 |
※施設訪問の場合は、規定により訪問する人数に応じて負担金額が異なるため幅があります。
医療費の自己負担割合
訪問診療は通常の病院での診療などと同様に、医療保険が適用されます。
※当院では自由診療は行っておりません
| 一般 | 現役並みの所得 | |
|---|---|---|
| 75歳以上（後期高齢者） | 1割負担 | 3割負担 |
| 70歳～74歳 | 2割負担 | 3割負担 |
| 小学生～69歳 | 3割負担 | |
| 小学校就学前 | 2割負担 | |
※通常の外来や入院と同様、年齢によって負担割合が異なります。
※現役並み所得者の基準：課税所得額が145万円以上（現役並と判定されても、負担割合が下がる場合があるため各保険者へ確認してください）
ご注意事項
※上記にはケアマネージャへの情報提供料（介護保険による居宅療養管理指導費）が含まれます。
※在宅酸素療法や胃ろう、気管カニュレの使用、人工肛門・膀胱、留置カテーテル、点滴や中心静脈栄養、床ずれの処置といった特殊な医療処置や、容態の増悪時の緊急往診や看取りが加わると、自己負担金額は1割負担では1,000円～10,000円程度上がります。
様々な医療費の助成制度
患者様へのご案内（保険医療機関における書面掲示）
明細書について
当院は「保険医療機関及び保険医療養担当規則」に則り、明細書については無償で交付いたします。
一般名での処方について
後発医薬品（ジェネリック医薬品）があるお薬については、患者様へご説明の上、商品名ではなく一般名（有効成分の名称）で処方する場合がございます。
